通販で商品購入のきっかけとなったSNS、トップは「YouTube」

有名なYouTuberやインスタグラマーの存在は、通販業界にとっても関心は高いはずです。通販に限らず、企業が自社の商品の販売促進のためSNSを活用するのは今にはじまったことではありません。
では実際に通販やECの商品購入とSNSの関係はどうなっているのだろう？ということで実施したのが今回の調査です。
「あなたがECを含む通信販売（以下、通販と言います）で買い物をしたときに、購入のきっかけや、参考にしたSNSがありますか」との質問に対して、きっかけや参考にしていないとの回答も半数（50.5％）あったものの、2人に1人はなんらかのSNSをきっかけにして購入していると回答しました。

きっかけにしたSNSの内訳としては、20～60代の男女全体で、YouTube（27.6％）、LINE（16.8％）、Twitter（16.2％）、Instagram（12.5％）です。
年代別で集計したものもありますが、20代ではInstagramが40％、30代ではYouTubeが37.5％と各年代でのスコアトップ。20代では、きっかけや参考にしていないと回答したのは23.3％にとどまり、全般的に20代はEC・通販購入時にSNSとの結びつきが強いという傾向が確認できました。
YouTubeに関しては年代が高くなるにつれスコアは減少してゆきますが、60代でも21.7％がきっかけや参考にしていると回答していて、EC・通販の購入に対する影響力が他のSNSよりありそうです。

今回の調査では、各SNSがどのような影響を与えたのか？までは深堀して聞いていませんので、あくまで一般的なSNSのあり方からの推測になりますが、以下の特性が通販の購入動機の引き金になっているのではないでしょうか？

YouTubeやInstagramは映像や画像を通じてジュ法を受け取ることができます。視覚的な要素が加わることで、情報の理解や商品がより魅力的になる。

SNSには様々なジャンルやテーマのコンテンツが存在し、誰もが興味を持つコンテンツを見つけることができます。メイクアップ、ヘルスケア、ダイエット、ファッション、教育、音楽、など、無限の選択肢があります。

コメントやライブチャット、DMなどの機能を通じて、SNS発信者と視聴者やフォロワーの間に直接的なコミュニケーションが可能です。視聴者はSNS発信者との対話を通じてコミュニティを形成し、交流することもできます。

SNSは簡単にシェアでき、ますので、いわゆる「バズる」と急速に広く拡散されることがあります。バイラルなSNSは瞬く間に広まり、話題を呼ぶことは周知の事実です。いわゆる「バズる」状況。

いずれにしても、通販やECにとってSNSは無視できない、チャネルのひとつであることは間違いありません。

さらにすすんだ決済方法の多様化

日本に限らず新型コロナウイルス（COVID-19）パンデミックの影響を受けて、多くの国々の政府が電子決済を後押しました。その結果、様々な支払方法が誕生し、使う立場の消費者にとっては、個人の好みやポイントがたまるなどの実利にあわせた方法の選択肢が増えました。

アップルペイの利用意向が急伸

こうした時代背景も考慮し、ECサイトの決済方法の定点観測の「今後使いたい決済方法」を本年も実施しました。2021年調査比で、クレジット決済が▲2.0％、コンビニエンス決済が▲8.6％とスコアを下げています。いまやQRコードで支払うキャッシュレス決済のトップランナーともいえるPayPayも含むその他決済は微増の前年比＋1.1％。
その一方、アプリ決済（アップルペイ、グーグルペイ）が、前年比＋22.6％と急伸しました。
質問としては、「実際に使っている」決済方法を聞いたわけではなく、「今後使いたいもの」を選んでもらう利用意向を聞いているので、利用実態ではありませんが、日本で普及率の高いiPhone（アップル）を利用した決済方法に人気が集中したものと考えられます。

高まるPayPay利用意向

「その他決済のAmazonペイ、LINEペイ、楽天ペイ、Yahooウォレット、PayPayなど」の利用意向は、前年比で＋1.1％と微増にとどまりました。その内訳をみると、PayPayオンラインは年次増加、その他決済方法の多くは年次減少といった傾向が明らかです。
PayPayはキャンペーンやポイント還元などの特典を提供することでユーザーの利用を促進しており、新規ユーザーの獲得や既存ユーザーの活性化を図っています。さらに、多くの加盟店で利用できるため、利用の幅が広いことが魅力となっています。飲食店、小売店など、さまざまな場所で利用できることが利用率を高めていることで、通販の決済手段としても、年々数字が高まっていることと思われます。

普及に足踏み「AIスピーカー」

通販やECを利用したことがあるユーザーに対して、個人で保有している、または家庭内で使うことができる機器について質問したところ、昨年90％を超えたスマートフォンが91％になり、タブレットが29.3％と3割をうかがっています。
パソコンは4年連続での減少傾向の69.5％で、7割を下まわりました。調査開始以降、上げ幅は少ないものの増加していた「AIスピーカー（アレクサやグーグルアシスタントなど）」はなかなか10％を超えられず、本年調査では8.2％となっています。
一時期、AIスピーカーは音声を常時聴取しているため、ユーザーの音声データが収集・解析されることが危険視されたことがあり、こうしたことに抵抗感が少なからずあるのかもしれません。また、今回の調査でスマホの保有率は91％となり、AIスピーカーと機能的に競合関係のあるアプリによって、あえてAIスピーカーは必要ない、とも考えられます。